売国奴・朝日新聞と反日マスコミの真実

2017/08/16

元「朝日」記者が暴露した“捏造記事”のつくり方ニダ~!

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元「朝日」記者が暴露した“捏造記事”のつくり方平気でウソを撒き散らす「エセ言論人」の実態

8/15(火) 6:00配信 ダイヤモンド・オンライン

 メディアの役割は「事実を公正に伝えること」である。自分たちの望ましい方向に世論を誘導することではない。日本のメディアはその点で、十分に成熟していると言えるだろうか。最新刊『頼るな、備えよ――論戦2017』が発売された櫻井よしこ氏が語った。

● 「時代のため」と言って 平気でウソを撒き散らす大手メディア

 世界は大乱世の時代のとば口に立っている。いまや、戦後見慣れてきた国際社会の安寧と秩序が脅かされる危険がある。そのとき、日本を取り巻く国際環境を正確に読み取ることができれば、突破口を開き、問題を乗り越えることもできるだろう。希望的観測や過度の悲観論を横に置いて、内外の事情を虚心坦懐に分析することが欠かせない。

 こんな時代だからこそ、メディアの責任は一層重い。印象操作を加えることなく、でき得る限りの公正さで事実を伝える責任のことである。

 そこで『こんな朝日新聞に誰がした?』(長谷川熙・永栄潔共著/WAC)の一読をお勧めする。両氏共に朝日新聞社OBで、長谷川氏は先に『崩壊 朝日新聞』(WAC)を上梓し、鮮烈な「朝日新聞」批判で注目された。永栄氏は嫌味もけれん味も感じさせないやわらかな文章で『ブンヤ暮らし三十六年』(草思社)で新潮ドキュメント賞を受賞している。

 両氏の対談を主軸とする『こんな朝日……』では、驚くべきことが暴露されている。「週刊朝日」編集長の川村二郎氏が某日の「朝日」に載った海外のスポーツ大会を報ずる記事に疑問を抱いた。「君が代」がはじまると席を立つ観客が多いと、Y編集委員が署名入りで報じた記事だ。川村氏が「あれって、本当かよ」と尋ねると、Y氏は答えた。

 「ウソですよ。だけど、いまの社内の空気を考えたら、ああいうふうに書いておくほうがいいんですよ」

 永栄氏が明かすもう一つの事実は、昭和63(1988)年、リクルート事件に関する報道だ。「朝日」は宮沢喜一蔵相(当時)にも未公開株が渡っていたとスクープし、永栄氏の後輩記者が宮沢氏を追及した。同記者は「会見で何を訊かれても、宮沢氏は『ノーコメント』で通し、その数13回に及んだ」と報じた。

 永栄氏は「それにしても(13回とは)よく数えたな」と後輩の突っ込みを褒めた。すると彼は照れてこう言ったという―「ウソに決まってんじゃないすか。死刑台の段数ですよ」。

● 捏造を繰り返す「朝日」と 「右翼に屈するな」と煽るコア読者

 本当にひどい新聞だ。これら「朝日」の捏造記事に言及しつつ、永栄氏は自身の事例も振り返る。日朝間で問題が起きると、朝鮮学校の女生徒の制服、チマチョゴリが切り裂かれる事件が続いたことがある。そのとき永栄氏の知人がこう語った。

 「自分の娘を使っての自作自演なんです。娘の親は(朝鮮)総連(在日本朝鮮人総連合会)で私の隣にいた男です。北で何かあると、その男の娘らの服が切られる。『朝日』にしか載らないが、書いている記者も私は知っている」

 総連関係者の同人物は、この男に、娘さんがかわいそうだと忠告し、自作自演の犯行はもうやめると約束させた。そこで男に会って取材しないかと、永栄氏に持ちかけたのだ。

 ところが、氏は提案を即座に断った。「書かないことに対する抵抗は幸い薄かった」そうだ。読んでいて腹が立った。氏の感覚は、言論人にあるまじき判断だ。永栄氏の芯は「『朝日』の人」なのである。

 「朝日」は平成26(2014)年8月、吉田清治氏関連の記事すべての取り消しに追い込まれた。吉田氏とは、自分は軍の命令で朝鮮の済州島などに行って女性たちを強制連行して慰安婦にしたと嘘をついた人物だ。吉田氏の長男は「父親は軍に所属したこともない」と証言している。

 「朝日」は吉田氏という稀代の詐欺師を持ち上げ、内外に「慰安婦強制連行説」「性奴隷説」を広めた。こうした記事のすべてが「虚偽だった」と「朝日」は認めて取り消したのだ。
永栄氏はこう書く。

 「『取り消しは不要。右翼に屈するな』という“激励”電話が二本あった」

 電話の主の二人は「『朝日』が頼り」と言ったそうで、「櫻井よしこさんや西部邁氏に表現の自由など与えたくないというのが、コアな『朝日』読者の空気」だと、永栄氏は断じている。

 こんな「コアな読者のなかでもさらにコアな、そういう人たちに占拠されて」いる「朝日」を、永栄氏は「在社中はずうっといい会社だと思っていた」「本当にいい時代を過ごせた」と振り返る。

 やれやれ。それにしても、こんな新聞のコアな読者に嫌われることは、言論人の私にとって至上の名誉である。これからも果敢に取材し、「朝日」の“悪”を暴いていきたい。

櫻井よしこ

最終更新:8/15(火) 6:00
ダイヤモンド・オンライン

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170815-00138035-diamond-bus_all
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170815-00138035-diamond-bus_all&p=2

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 捏造記事を垂れ流しても反省することなく、嬉々としている様子は異常です。

 朝日新聞を地球上から抹殺しないとダメですね~♪smile

 

 

 

 

 

 

 

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2017/08/14

日本が行動を取ることが、北朝鮮に刺激を与え、核戦争へとつながるかもしれないニダ~!

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<PAC3配備>「どう対応すれば」地元から不安や疑問の声

毎日新聞

08月12日 22:56

 航空自衛隊の地上配備型迎撃ミサイル「パトリオット」(PAC3)が配備された中四国4県。地元の住民からは「どう対応すればいいのか」という不安や配備を疑問視する声が聞かれた。

 配備先の海田市(かいたいち)駐屯地がある広島県海田町は広島市に隣接する。広島県原爆被害者団体協議会の佐久間邦彦理事長(72)は
「軍事的な挑発に対し、日本が行動を取ることが、北朝鮮に刺激を与え、核戦争へとつながるかもしれない」
と危惧。
「政府には国民の心配をあおらず、冷静になれと言いたい。話し合いで、北朝鮮に『このような行為はやめろ』と伝えてほしい」
と訴えた。

 出雲駐屯地の地元、出雲市の郷土史家、卜部(うらべ)忠治さん(94)は
「北朝鮮は本当に撃ってくるだろう。島根にミサイルが落ちてくることはないと思うが、もし迎撃ミサイルを撃てば破片が落ちてくるのではないか」
と心配そうに話した。

 高知駐屯地への配備について高知市の会社員、光山博子さん(61)は
「PAC3を配備すれば、逆に北朝鮮から狙われるのではないか。日本は米国と北朝鮮の間に位置し、戦争になってほしくない」
と話す。ミサイルが高知上空を通過する可能性があることについても
「通過せずに落ちたらおしまいで怖い。でも、ミサイルを防ぐためと言って戦争になるのはいやだ」。

 松山駐屯地がある松山市の主婦、鎌田やよいさん(41)は
「小中学校に通う2人の子がいるが、子どもしかいない時にミサイルが落ちたらと思うと怖い。地震に対する知識や訓練の経験はあるが、ミサイルにはどう対応すればいいのか」
と不安げな様子だった。【竹下理子、根岸愛実、松原由佳、花澤葵】

https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/nation/mainichi-20170813k0000m040125000c.html

 

 反日売国奴は素晴らしいですね。

 なぜ、日本が行動をとれば、北朝鮮に刺激を与え、核戦争になるのでせうか?

 なぜ、迎撃ミサイルのPAC3を配備すれば、北朝鮮に狙われるのでせうか?

 アホすぎる論理を読者の意見として掲載することで、毎日新聞は反日に世論操作をしているのでせうかね~♪pig

 

 

 

 

 

 

 

 

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2016/05/18

ミサイル防衛に猛反発の中国を支持する朝日新聞アルヨ~!

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ミサイル防衛に猛反発の中国を支持 朝日新聞

Japan In-depth 5月17日(火)12時1分配信

日本の防衛よりも中国の対応を重視する朝日新聞

 朝日新聞の報道にまた首をかしげさせられた。 

 今回のテーマは日本と韓国とアメリカの3カ国が初めてミサイル防衛の合同演習をすることだった。ミサイル防衛というのは敵国が撃ってきたミサイルを自国領が破壊される前に上空で捕捉して撃破するという、きわめて防御的な措置である。

 日本はすでにアメリカとの間で日米合同のミサイル防衛網構築に取りかかっているが、朝日新聞は長年、それに反対してきた。中国も激しく反対してきた。今回は北朝鮮の弾道ミサイルの脅威の増大に備えて日米両国がその防御の合同演習をするという計画に韓国も加わることになったという話だった。そのニュースの報道が朝日新聞5月16日の朝刊に載った。1面掲載の短い報道記事と7面掲載のやや長い解説記事とがセットになっていた。

 だがおもしろいことに朝日新聞の二つの記事が最大比重をかけるのは「中国の反発」なのだ。1面の記事でも日米韓3国が北朝鮮のミサイルの脅威に備えるという前文の最後は「中国は反発しそうだ」と警告していた。そもそも日米韓3国は北朝鮮の露骨な弾道ミサイルの発射やさらなる開発、強化があって初めて、やむなく防衛の措置を取るのである。そのことに中国が反発するのはおかしな話なのだ。

 中国が反発するのは、自国が日本や韓国に向けて発射できる弾道ミサイルがミサイル防衛のために破壊力を発揮できなくなるかもしれないという勝手な計算からである。日本も韓国も中国を直接に攻撃できる弾道ミサイルなど持っていない。中国は日韓両国に到達できる数百基のミサイルをすでに配備しているのだ。その攻撃能力が削がれるかもしれないとして日韓のミサイル防衛に反対する。そんな中国の反対を日本の朝日新聞がいかにもまっとうな反対のように重視して、報道する。日本の安全保障をどこまで考えているのかと、けげんに思わされる論調である。

 朝日新聞は7面の解説記事でも「北朝鮮の脅威に対抗」という主見出しとともに、「中国の反発必至」という副見出しで改めて中国の反応を強調していた。明らかに「この合同演習は中国が反対するから止めるべきだ」という意見がにじむ記事扱いである。

 7面記事の本文も「日米韓によるミサイル防衛の合同演習に対し、中国が反発するのは必至」と改めて中国の反応を重要な要素として力説していた。肝心の北朝鮮のミサイル脅威にはごく簡単に触れるだけ、しかも北朝鮮や中国は日韓に届く弾道ミサイルを現実に保有し、配備しているのに対し、日米韓側の演習は決して北朝鮮や中国にミサイルを撃つことではなく、先方が撃ったミサイルを途中で阻止するという純粋な防衛手段であることをきちんと述べてはいない。逆に「北朝鮮の脅威に対抗」という表現で日韓米側の動きもいかにも攻撃的な措置であるかのように描いているのだ。

 ちなみに朝日新聞は日米同盟の強化策にはすべて反対してきた。日米共同の防衛ガイドライン、米軍を支援できる集団的自衛権の一部容認、防衛費の増額、さらには防衛庁を防衛省に昇格することにまで反対を表明してきた。奇妙なことにこれらの措置には中国もまたすべて反対を表明してきた。こと日本の防衛政策に関する限り、朝日新聞は中国のスタンスとまったく同じなのである。いかにも奇妙ではないか。

古森義久(ジャーナリスト・国際教養大学 客員教授)

最終更新:5月17日(火)12時1分

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160517-00010001-jindepth-int

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 日本の防衛より中国の意見が大切って、どこの国の新聞なのでせうか?

 日本人の命より中国の意向を大切にする新聞は日本には不必要ですね~♪pig

 

 

 

 

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2016/01/01

「慰安婦像」を「少女像」と呼び始めた朝日新聞ニダ~!

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[古森義久]【「慰安婦像」を「少女像」と呼び始めた一部メディア】~問題の本質を薄めようという作為~

Japan In-depth 12月31日(木)11時0分配信

 慰安婦問題に関する日韓両国政府の合意をめぐっては日本側のメディアの報道になんとも奇妙な現象がある。

 ソウルの日本大使館前に設置された慰安婦像をNHK、朝日新聞から読売新聞までが唐突に「少女像」と呼び始めたことである。この慰安婦像の扱いは今後、今回の合意の韓国側の順守を判定するカギとなるから、この呼称のあり方は重要である。

 日本のメディアはNHKも朝日新聞も長年、このソウルの日本大使館前の像は「慰安婦像」と呼んできた。事実としてもそのとおりなのだろう。日本を糾弾する側では「慰安婦は14歳から20歳までの女性」と断じているから、この像もいかにも若く幼い少女にみえても、その描くところは慰安婦そのものだろう。

 だがNHKも朝日新聞もいまではこの像を「慰安婦を象徴する少女像」と表現する。慰安婦を象徴するというならば、その産物は慰安婦そのものだという意味だろう。だがあえて「慰安婦」とは呼ばず、「少女」と表記するというのだ、一体なぜなのだろう。

 この新しい呼称はアメリカ国内の各地に建てられた慰安婦像にも適用されそうな気配がある。アメリカでの慰安婦像問題は私も当初から注意を向け、その動きを取材し、報道してきたが、その像は最初から最後まで「慰安婦像」である。建てる側も、建てられて、不快感や侮辱感を味あわされる側も、一様にその像を「慰安婦像」と呼んできたのだ。

 慰安婦像を少女像という表記に変えることは、慰安婦問題の本質を薄めようという作為を感じさせる。少女像ならそれ自体はなんの問題もないだろうというニュアンスが広がる。韓国側の言動を有利にする意味あいがこもる。単に少女の像を建てることは、ギラギラとした政治意図を感じさせないからだ。

 ところがいかにも若く幼くみえる少女のイメージを利用して慰安婦像を建てることは、まさにこの問題の中心の虚構や誇大をアピールするプロパガンダ性をずばり実感させる。まさにギラギラした政治意図そのものなのである。

 なぜ「慰安婦像」ではなく「少女像」なのか。「慰安婦を象徴する少女像」とは正確にはなにを意味するのか。この点をNHKも朝日新聞も明確に説明してほしい。

古森義久(ジャーナリスト・国際教養大学 客員教授)

最終更新:12月31日(木)11時0分

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151231-00010001-jindepth-int

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 反日韓国の行為を矮小化し、日本国内にニセの情報を流し続け世論操作をするいつものやり口はすでにバレているんですけどね。

 懲りない朝日新聞に死を!happy02

 

 

 

 

参照記事)日本の元慰安婦支援団体が批判声明 日韓両政府合意

朝日新聞デジタル 12月30日(水)17時57分配信

 日韓両政府が慰安婦問題を決着させるとした合意について、元慰安婦を支援する日本国内の団体でつくる「日本軍『慰安婦』問題解決全国行動」は29日、「被害者不在の『妥結』は『解決』ではない」とする声明を発表した。

 声明は、政府間協議が「被害者不在」と批判。「日本政府が責任を認めたことは被害者と市民運動が勝ち取った成果」とする一方、少女像の移転について「勝手な『合意』は被害者を再び冒瀆(ぼうとく)する」と反発した。

 さらに安倍晋三首相の「おわびと反省」をめぐり、首相が朴槿恵(パククネ)大統領との電話で表明したことに対し、「被害者が謝罪と受け止めることができる形で、改めて首相自身が公式に表明する」よう求めた。

朝日新聞社

最終更新:12月30日(水)23時26分朝日新聞デジタル

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151230-00000031-asahi-pol

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2015/10/14

いじめを助長する朝日新聞ニダ~!

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【朝日慰安婦報道訴訟】「日本人が恥をかいている」原告側が〝実害〟訴え いじめられ帰国した子供も

2015年10月14日 14時0分

産経新聞   

 朝日新聞の慰安婦報道をめぐる訴訟で、原告側は「朝日の報道で“実害”があった」と主張した。

 損害賠償請求には原告に具体的な利益侵害があった必要があるとされ、朝日新聞側は「実害はなかった」として請求棄却を訴えた。原告側は実害を訴えることで訴訟を有利に進めたい考えだ。

 意見陳述に立った原告団長の渡部昇一・上智大名誉教授は「海外に住んでいる娘や孫が、朝日の虚報で恥ずかしい思いをしている」と主張。杉田水脈・前衆院議員も「(慰安婦像が建てられた)米グレンデール市の視察で、在米日本人がいわれのない汚名を着せられていることを確認した」などと述べた。

 また、英語学者の山岸勝栄・明海大名誉教授は「当初は朝日新聞の報道を信じ、多くの学生に誤った歴史を教えた。学生に大きな影響を与え、慚愧に堪えない」などと陳述。米国在住の男性も「日本人は殺人狂、性的異常者のような扱いを受けることもある。いじめられ帰国した日本人の子供もいる」と語った。

 一方、朝日新聞側は「70年以上前の戦時下についての報道が、原告や国民の社会的評価を低下させたとはいえない」と反論した。


http://news.livedoor.com/article/detail/10705214/

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 事実無根の記事を載せ、いじめを助長するのが朝日新聞なんですね。

 こんな極悪非道な新聞は読んではいけませんね~♪coldsweats02

 

 

 

 

 

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2015/02/01

朝日新聞の複数の記者が、外務省が退避要請しているシリアに入国したニダ~!

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朝日の複数記者、外務省が退避要請のシリア入国

2015年1月31日 13時33分

読売新聞   

 イスラム過激派組織「イスラム国」とみられるグループによる日本人人質事件で、外務省が退避するよう求めているシリア国内に、朝日新聞の複数の記者が入っていたことが31日分かった。

 同省は21日、日本新聞協会などに対し、シリアへの渡航を見合わせるよう強く求めていたが、朝日のイスタンブール支局長はツイッターで、26日に同国北部のアレッポに入り、現地で取材した様子を発信していた。

 朝日新聞社広報部は「イスタンブール支局長はシリア政府のビザを取得したうえで、取材のために入っている。記者は当初の予定・計画に従って行動・取材をしている」と回答。同省から記者を出国させるよう要請があったかについては「回答を差し控える」としている。

http://news.livedoor.com/article/detail/9735766/

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 外務省が退避要請しているシリアにあえて入国するなんて、他人を舐めきった奴らですね。

 朝日新聞の記者は危険なので、ジャーナリストの猿真似なんかやめて、とっととおうちに帰るべきですね~♪smile

 

 

 

 

 

 

 

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2014/11/20

「在日特権あるか、記者が答えてない!」 朝日新聞のQ&A記事に疑問・批判相次ぐニダ~!

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「在日特権あるか、記者が答えてない!」 朝日新聞のQ&A記事に疑問・批判相次ぐ

J-CASTニュース 11月18日(火)19時0分配信

 「在特会の言う『在日特権』あるの? 記者がお答えします」。こううたった朝日新聞の記事で、答えていないことが多すぎると、ネット上で疑問や批判の声が相次いでいる。

 この記事は、朝日新聞社会部の記者が読者の質問に答えるというQ&A形式で、2014年11月18日に朝日のサイト上でも配信された。

■法務省や厚労省に聞いて記者の答えとしていた

 質問したのは、愛知県在住のパート職の男性(65)だ。橋下徹氏との面談バトルが話題になった「在日特権を許さない市民の会(在特会)」会長が、在日韓国・朝鮮人に特権があると主張しているような印象があるが、「実際はどうなのか取り上げてください」という訴えだった。

 これに対し、朝日の社会部記者は、在特会が特権としてよく取り上げるのが在日の「特別永住資格」だと紹介した。この資格は、1991年の出入国管理特例法で定められ、戦争で日本が降伏した日以前から日本にいた在日韓国・朝鮮人に永住を認めたもので、「一般の永住資格と違って入国審査時に顔写真の撮影や指紋採取が必要なく、証明書の携帯も求められていません」と説明した。

 これが特権かどうか法務省入国管理局の担当者に記者が聞いたところ、「特権とは思っていません」との回答を得た。日韓併合以来、長く日本に住み、かつては日本国籍も持っていたことを考慮したからであって、「歴史的な経緯と日本での定着性を踏まえた配慮」だと説明を受けたという。

 また、在特会が優遇だとする生活保護の高給付率については、厚労省保護課の担当者は「国籍で受給を判断することはありません」と否定したとした。

 最後に、橋下氏は特別永住資格を一般永住資格に一本化することも必要だとする一方、税金を納めているのに在日に参政権がないとする指摘があるとして、「排除の論理ではなく、将来にわたってどのように一緒に暮らしていくかという前向きな議論が必要」だと締めくくっている。

「特権の実態があるのかは何も取材していない」

 この在日特権を巡る記事について、ネット上では、「マスメディアでまとまったテーマとして取り上げたのは初では?」「朝日新聞攻めるね。ネトウヨに戦線布告だ」と一定の評価はあった。

 しかし、社会部記者なのに特権の実態があるのかは何も取材していないと、厳しい指摘が相次いだ。「お役所とか在日の人に聞きに行って『ありません』『無いってさ』って構成のこの記事ちょっと白々しすぎない・・?」といった声があるのだ。

 在日を巡る報道では、三重県の一部自治体で住民税が半額にされていた時期があったとされている。また、生活保護の給付率は、全体が3.1%なのに在日は14.2%もあり、給付を求める圧力団体の影響が大きいとも報じられている。さらに、朝日新聞でも在日の犯罪で通名だけ報じるケースがあり、犯人を利するとも指摘されている。

 特別永住資格についても、顔写真や指紋などの免除ばかりでなく、1年を超える実刑確定でも国外退去にならない、子供も無審査で永住資格を取れる、という制度内容に疑問も噴出している。

 こうしたことが特権ではないのか、朝日の記事では触れていないのはおかしいと、ネット上で批判が多いのだ。

 朝日新聞社の広報部では、取材に対し、「読者にお伝えしなければならないと判断した事柄は当社の紙面や朝日新聞デジタルなどを通じて報道することが基本姿勢ですので、それ以外で当社の報道をめぐる様々なご意見について論評することは差し控えます」とコメントしている。

最終更新:11月18日(火)22時28分J-CASTニュース

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141118-00000006-jct-soci
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141118-00000006-jct-soci&p=2

 

 売国奴・朝日新聞は素晴らしいですね。

 在日の犯罪を通名だけで報じることについては、社内で取材できるはずなのに、それもしてないんですね。

 調べる気がないなら、はじめからやらないほうがマシだったのではないですかね~♪smile

 

 

 

 

 

 

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2014/08/11

東スポにバカにされる朝日新聞ニダ~!

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東スポWeb   2014年08月09日11時00分

朝日「慰安婦誤報」に若手記者からも怒り「大誤報したのに退職金もらって…」

 朝日新聞が5、6日付の紙面で「慰安婦問題を考える」との特集を組み、「強制連行があった」とした過去の一部報道を取り消したことに、政界では自民党の石破茂幹事長や民主党の松原仁国対委員長、日本維新の会の橋下徹大阪市長などが批判した。ネット上でも批判のオンパレードとなっているが、朝日新聞社内では若手記者を中心に「いい加減にしてくれ!」と悲鳴に近い怒りの声が渦巻き、険悪な雰囲気になっているという。

 ある20代の記者は本紙にこう激白した。「32年前のことをわざわざ『誤報だった』と報じて、直接批判にさらされるのは現場に出ている我々、若い記者。取材先で『あれは何?』と聞かれても、僕らは答えようがないですよ」とため息交じり。

 また30代の記者は「もし今、自分が書いた記事で『誤報でした』なんてことになったら大問題で、すぐ処分される。内容次第では上司も飛ばされるでしょう。でも、32年前のこの記事では書いた記者も社会部長もおとがめなしどころか、結構出世してる。退職金もきっちりもらってる。『こんな不公平はない』と社内は不満の声ばかりですよ」と明かした。

 社内でも「なぜこの時期に検証記事を掲載したのか」との声もあるとか。一因として「慰安婦問題の火付け役」の元記者U氏が今年3月、早期退職したのと関係があるともささやかれている。「Uさんがまだ社内にいたとしたら、さすがに検証記事はやりづらいでしょう。もっとも紙面ではUさんの記事について『意図的な事実のねじ曲げはありません』と擁護してましたけど…」(同)

 6日の紙面では「日韓関係なぜこじれたか」との見出しが付けられたことも、朝日社内で話題になっている。「こんな見出し付けたら『こじれたのは朝日のせいだろう』と皮肉られる。現場の記者はあきれていますよ」(同)。検証記事は朝日社内外の怒りを買ってしまったようだ。

http://news.livedoor.com/article/detail/9130660/

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 ついにあの東スポにもバカにされてますね。

 ウソツキは朝日新聞の始まりですね~♪lovely

 

 

 

 

 

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2014/07/12

中韓歴史博物館 日本人自ら過ち認めた証拠に朝日新聞を使うアルヨ~!

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中韓歴史博物館 日本人自ら過ち認めた証拠に日本の新聞使う

NEWS ポストセブン 7月11日(金)16時6分配信

 韓国の慰安婦問題だけでなく、中国の南京大虐殺にしても朝日新聞の報道が海外に波及することで「反日世論」を増幅させていった経緯がある。実際、2月の記事は「日本の出版界で盛り上がる『嫌中憎韓』」として中国メディアで紹介された。日本のクオリティペーパーだと思われている朝日報道は、中韓メディアに引用されることが多い。

 だからこそ報道への信頼性が求められるのだが、朝日では事実よりも主義主張を優先しているようにしか見えない。

 従軍慰安婦報道を例にとるまでもなく、歪んだ報道は子々孫々までに大きな禍根を残す。たとえば、中国や韓国で歴史に関する博物館を訪れると、日本の大手紙の記事が掲げられていることがある。“日本人は自らの過ちを認めている”その証拠として、日本の新聞が使われているのだ。

 中韓両国が国際的な宣伝工作を進めるなか、あらゆるイデオロギーを排して「真実」を報じることこそ国益に適うものである。それは朝日に限らず、全マスコミに求められる報道姿勢に違いない。

※SAPIO2014年8月号

最終更新:7月11日(金)16時17分NEWS ポストセブン

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20140711-00000019-pseven-cn

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 事実よりも主義主張を優先する新聞は、日本で唯一でせう。

 やはり朝日新聞を地球から永久追放しなければいけませんね~♪smile

 

 

 

 

 

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2014/01/06

従軍慰安婦を捏造し続ける朝日新聞ニダ~!

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「従軍慰安婦」にすがりつく朝日新聞【阿比留瑠比】

WiLL 2013年12月6日(金)16時24分配信 (有料記事)

読売も朝日を批判

 反論してこない過去を断罪することで、自分が道徳的な高みにあるかのような満足を味わうのだろう。

 憐れでみじめな自己愛人間というしかない。

 それだけなら目を合わせないように気をつけて避ければいいだけだが、メディアにその手の人間が多いので放ってはおけない。特に慰安婦報道に関しては、火のないところに火をつけて薪をくべ、さらに団扇で風を送る類の輩があとを絶たないから始末が悪い。

 なかでも最も罪深いのは、やはり朝日新聞だろう朝日の一連の慰安婦報道がなければ、この問題が日韓間で政治問題化することもなく、根拠もなく慰安婦募集の強制性を認めて国益を甚だしく毀損した河野洋平官房長官談話も生まれなかった。

 そして現在のように、日本が世界で「性奴隷(セックス・スレイブ)の国」と言われなき批判を浴び、海外に暮らす日本の子供たちが学校などで嫌がらせを受ける事態も当然なかったはずである。

 現在、日韓関係が戦後最悪となった点でも、朝日が果たした役割は非常に大きい。

 もちろん、慰安婦報道でさまざまな間違いをしでかしたのは朝日だけではない。筆者が所属する産経新聞も当初は、史実になく、どぎつい印象を与える「従軍慰安婦」という作家の造語を使用していた。

 そこは我々も深く反省したいが、朝日にはさらに猛省を促したい。そして過去記事をきちんと検証・総括し、国民に謝罪してもらいたい。まあ実際には、そんな殊勝な姿勢を示すことは決してないだろうが……。

 ともあれ、慰安婦問題がここまで拡大し、収拾がつかなくなった経緯を振り返るに際し、産経の視点で朝日の問題点を指摘するだけでは、説得力に欠けるかもしれない。そこでまず、今年十一月一日付の読売新聞の記事を紹介したい。そこにはこうある。
「日韓両国間の外交問題となったのは、一九九二(平成四)年の朝日新聞の報道が発端だ。旧日本軍に関し、『主として朝鮮人女性を挺身隊の名で強制連行した』などと事実関係を誤って報じた」

 読売はまた、今年五月十四日付紙面でも、朝日について「戦時勤労動員制度の『女子挺身隊』を・慰安婦狩り・と誤って報じた」と指摘しているが、ライバル紙からの非難に、朝日が反論をしたという話は聞かない。

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20131206-00010000-willk-pol

 

 朝日新聞は素晴らしいですね。

 従軍慰安婦問題を捏造し続けるのが朝日新聞なんですね。

 ウソも百回言えば事実になるとでも思っているのでせうかね~♪angry

 

 

 

 

 

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